上場 証券コード 5332

TOTO株式会社

建築用設備機器の製造・販売(Gビズインフォ(経済産業省)の事業概要より)

法人番号
1290801002603
業種
製造業(ガラス・土石製品)
決算期
3月
資本金
355.8億円
従業員数
30,324人
ホームページ
jp.toto.com/
最新の決算
2026年3月期
印刷用レポート
総資産
8,275億円
前期比 +1.7%
純資産
5,339億円
前期比 +0.7%
当期純利益
402.6億円
前期比 +230.8%
売上高
7,374億円
前期比 +1.8%
自己資本比率
64.5 %
前期比 −0.6pt

5期の推移

TOTO株式会社製造業 × 総資産1,000億円以上の中央値
02,000億4,000億6,000億4,133.72022年3月期4,610.92023年3月期5,105.62024年3月期5,304.02025年3月期5,339.12026年3月期

同業と比べる

比較対象:製造業 × 総資産1,000億円以上の会社 565社(各社の最新の決算)

規模と利益の位置TOTO株式会社同業他社
−7,500億−5,000億−2,500億02,500億5,000億7,500億1,000億2,000億5,000億10,000億20,000億50,000億100,000億200,000億TOTO株式会社総資産(対数目盛)
同業565社の中の順位
自己資本比率 64.5% 上位37%
中央値 59.6%
ROA(総資産利益率) 4.9% 上位43%
中央値 4.3%
純資産 5,339億円 上位23%
中央値 1,798億円
総資産 8,275億円 上位26%
中央値 3,060億円
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総資産を100としたときの構成比

TOTO株式会社
同業の中央値
数字のポイント
  • 純資産は4年で約1.3倍(4,134億円 → 5,339億円)。
  • 直近5期続けて黒字です。
  • 自己資本比率は、製造業 × 総資産1,000億円以上の中央値を5.0ポイント上回っています。
  • 総資産に占める流動資産の割合は45%で、中央値より9ポイント低くなっています。

公開された決算の数字から自動で作っています。

決算の数字

決算期総資産負債純資産売上高当期純利益自己資本比率出所
2026年3月期8,275億円 2,936億円 5,339億円7,374億円402.6億円64.5% EDINET(連結)
2025年3月期8,139億円 2,835億円 5,304億円7,245億円121.7億円65.2% EDINET(連結)
2024年3月期7,903億円 2,797億円 5,106億円7,023億円372.0億円64.6% EDINET(連結)
2023年3月期7,316億円 2,705億円 4,611億円7,012億円389.4億円63.0% EDINET(連結)
2022年3月期6,410億円 2,277億円 4,134億円6,453億円401.3億円64.5% EDINET(連結)

規模が近い同業の会社

株式会社ダイセル上場
総資産 8,339億円 / 純資産 3,704億円 / 純利益 101.8億円
株式会社安川電機上場
総資産 8,124億円 / 純資産 4,835億円 / 純利益 352.4億円
スタンレー電気株式会社上場
総資産 8,093億円 / 純資産 5,719億円 / 純利益 328.1億円
株式会社日清製粉グループ本社上場
総資産 8,497億円 / 純資産 5,384億円 / 純利益 325.9億円
住友ファーマ株式会社上場
総資産 8,046億円 / 純資産 2,925億円 / 純利益 1,069億円
大王製紙株式会社上場
総資産 8,539億円 / 純資産 2,428億円 / 純利益 88.9億円

役員(有価証券報告書より)

清田 徳明
代表取締役会長兼 取締役会議長
田村 信也
代表取締役社長執行役員住設事業管掌、経営企画、内部監査室、秘書室担当
林 良祐
取締役専務執行役員最高技術責任者、事業部門管掌、お客様品質、デザイン、レストルーム事業、環境建材事業、セラミック事業担当兼 WILL2030 新領域事業担当
田口 智之
取締役専務執行役員最高財務責任者、コーポレート部門管掌、法務、人財、財務・経理、情報企画、総務、リスク管理統括担当兼 WILL2030 マネジメントリソース革新担当
武富 洋次郎
取締役常務執行役員浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業、サプライチェーン、工務担当兼 WILL2030 デマンドチェーン革新(サプライチェーン)担当
北崎 武彦
取締役常務執行役員お客様サービス、文化推進、販売推進グループ、デジタルイノベーション推進担当兼 WILL2030 日本住設事業担当兼 WILL2030 マーケティング革新担当
竹内 直幹
取締役常務執行役員グローバル事業推進、海外住設事業担当兼 WILL2030 海外住設事業担当
津田 純嗣
社外取締役
山内 重德
社外取締役
吉岡 雅之
取締役常勤監査等委員
丸森 康史
社外取締役監査等委員
家永 由佳里
社外取締役監査等委員
長沼 知穂
社外取締役監査等委員

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